ECサイトの種類には何がある？
取引形態・構築方法・取扱商品別に紹介

取り扱う商品によって、適した販売方法や必要なインフラは異なります。ここでは、「一般的な物販」「ダウンロード販売」「定期販売」の3種類に分けて、それぞれに適したECサイトの形や向いている商品を見てみましょう。複数の販売スタイルの併用も可能です。

一般的な物販

日用品や食品、雑貨を含む多種多様な商品をオンラインで販売するサイトを「物販型ECサイト」と呼びます。一般ユーザーから「通販」や「ネットショップ」と呼ばれることも多い販売形態です。

自社で扱う商品を広くオンラインで販売したい方に向いています。地理的・時間的制約を排除して、多くのユーザーにアプローチできるのがメリットです。商圏を広げる手段としてECサイトを利用したいのであれば、積極的に検討してみましょう。

ダウンロード販売

扱う商品によっては、ダウンロード販売も可能です。音楽や映像コンテンツ、ソフトウェア、ゲームなどを販売する場合に向いています。ユーザーはECサイト上で購入したい商品を選んで決済し、専用のページからダウンロードするのが基本的な流れです。

一般的な物販型ECサイトとは異なり、在庫を細かく管理したりユーザーが購入した商品を配送したりする必要がありません。一方、コンテンツをダウンロードするためのサーバーなど、ダウンロード販売ならではのインフラが必要です。

定期販売

契約したユーザーに対し、一定期間ごとに商品を提供するタイプのECサイトを定期販売と呼びます。食品や日用品、定期刊行物の販売で採用するケースが多い販売形態です。

商品によっては、単品販売と定期販売を組み合わせると売上アップに繋がる可能性があります。例えば、雑誌の販売では、特定の1冊のみ販売する通常の物販と一度手続きすれば、解約するまで継続的に最新刊を配送する定期販売を併用できます。継続的に消費する日用品も同様です。

ECサイトを開設する方法はいくつかあります。それぞれにメリット・デメリットがあるため、正しく理解した上で自社に適したECサイトの開設方法を選びましょう。

ここでは、自社サイトとして開設する方法とECモールに出店する方法を紹介します。ECモールにはマーケットプレイス型とテナント型があるため、違いを知ることも大切です。

自社サイトとして開設する

自社で設計・開発したオリジナルのWebサイトとしてECサイトを開設するのが1つ目の方法です。コーポレートサイトの一部にECサイトを組み込んだり独立したサイトを構築したりと、具体的な方法はいくつかあります。

ECモールへの出店と比較して自由度が高く、制約を受けにくいのが魅力です。一方、設計や運用、集客の難易度が高いというデメリットがあります。

マーケットプレイス型ECモールに出品する

店舗のページを用意せず、商品単位で出品して販売するスタイルのECモールをマーケットプレイス型と呼びます。インターネット上にあるスーパーマーケットと考えれば、イメージしやすいかもしれません。

マーケットプレイス型ECモールは、比較的簡単な操作で商品を出品できるのが魅力です。店舗を構えないため、ECサイトの開発に多くの手間がかかりません。ただし、ユーザーが店舗の存在を意識しにくく、ブランディングが難しいのがデメリットです。

テナント型ECモールに出店する

ECモール運営元が用意するWebサイト内に、自店舗のページを作成して商品を販売するのがテナント型ECモールです。デパートや商店街をイメージするとわかりやすいのではないでしょうか。

各店舗のページが存在するため、ユーザーが店舗を意識しやすいのがメリットで、ブランディングの面では大きな効果があります。一方、自店舗のページを作り込む必要があり、開発や運営にある程度の手間やコストが必要です。

扱う商品によって、対象となるユーザーが異なります。ユーザーごとに適した販売施策も違うため、ターゲットを明確にすることが大切です。ここでは、ターゲットとなるユーザー別に、販売する商品の代表例や運営時に意識したいポイントを紹介します。

BtoC：一般消費者向けのECサイト

ECサイトを運営する企業が個人を中心とした一般消費者に向けて販売する形態をBtoCと呼びます。多くのユーザーがECサイトと聞いてイメージする形態です。扱う商品は日用品や食品、アパレル商品など、さまざまなものがあります。

BtoCのECサイトの市場規模は年々拡大していて、将来性も期待できる分野です。売上を拡大するには、WebマーケティングやSNSマーケティングといった一般ユーザーにアプローチできる施策の展開が欠かせません。

BtoB：企業間取引向けのECサイト

法人ユーザーをターゲットとし、業務用の商品を販売するのがBtoBのECサイトです。販売する商品は、オフィス用品や住宅設備、工具類など多種多様なものがあります。メーカーと小売業者を仲介する卸売もBtoBの一種です。

BtoBのECサイトを運営する場合、商品を必要とする企業がどこか考えて営業する必要があります。対象となる企業にカタログを送付したり、Web広告を出稿したりすると効果的です。

BtoE：従業員向けのECサイト

企業が自社の従業員に商品を販売する形態がBtoEです。企業の福利厚生のひとつとして位置付けられるケースが多いのが特徴です。

自社商品を販売するケース以外にも、企業が割引価格で購入した市販品を特別価格で提供するケースもあります。ターゲットが決まっているクローズな市場で、複雑な販売施策は不要です。

CtoC：一般消費者同士が取引するECサイト

一般消費者がほかの一般消費者を対象に販売するのがCtoCです。個人間オークションやフリマサイトが代表的な例といえます。すでに新規生産されていないアイテムや希少価値のあるアイテムに出会えるのが魅力です。

CtoCのECサイトは仲介業者のプラットフォームを利用するケースが多く、自分で一からWebサイトを設計するのは一般的ではありません。

DtoC：メーカーが一般消費者に直販するECサイト

商品を製造するメーカーがほかの業者を介さず、一般消費者に直接販売することをDtoCと呼びます。卸売業者や小売業者が仲介しない分、コストの削減が可能で、安く販売しても利益を確保できるのが魅力です。

PCやスマホといったデバイスのほか、家具をはじめとした受注生産品を製造するメーカーの一部で採用されています。

ECサイトの具体的な開発方法はさまざまで、規模や開発スキルのレベルによって適した方法が異なります。それぞれの特徴を理解した上で、自社に合った方法を選びましょう。ここでは、ASP・オープンソース・パッケージソフトウェア・クラウドEC・フルスクラッチの5つの方法を紹介します。

ASPを使用する

コストを抑えつつECサイトを開発したいなら、ASPを活用するのがおすすめです。ASPとは、商品管理機能やショッピングカート、受発注管理機能といったECサイトに必要な機能をまとめて提供するシステムをさします。

ASPを使用すると、比較的スムーズにECサイトを開発できるのがメリットです。一方、制約が大きく、カスタマイズしにくいというデメリットがあります。比較的小規模かつシンプルなECサイトを開設するのであれば、ASPを検討しましょう。

オープンソースのソフトウェアを使用する

ECサイトを開発するためのオープンソースソフトウェアもあります。ソースコードが公開されていて無料で利用できるため、ECサイトの開発費用を削減できるのがメリットです。自社でデザインや機能をカスタマイズできるのも魅力といえます。

一方、適切なECサイトを構築・運営するには一定の開発スキルが必要です。カスタマイズも十分なスキルがないと難しいといえます。十分な開発スキルを持つエンジニアを有していれば、魅力的な開発方法です。

パッケージソフトウェアを使用する

ECサイトの開発・運営に必要な機能をパッケージングした商品も販売されています。ECパッケージにはショッピングカートや商品管理機能が含まれているため、購入して用意したサーバーにインストールすることでECサイトの開発が可能です。

比較的スムーズに開発できるだけでなくカスタマイズ性に優れるものが多いため、必要な機能を自社で開発して実装したい方にも向いています。一方、ASPやオープンソースと比較すると、コストが大きくなりやすいのがデメリットです。

クラウド上のプラットフォームを使用する

ECサイトに必要な機能をまとめたアプリケーションをクラウド上に用意し、インターネット経由でアクセスして利用する方法がクラウドECです。パッケージソフトウェアと同じような機能をクラウドで提供しており、ASPに比べて拡張性が高く、独自のECサイトを構築しやすいのがメリットです。

パッケージソフトウェアはサーバーを自社で用意する必要がありますが、クラウドECはサーバーやネットワークといったインフラもクラウド上のものを利用できます。

フルスクラッチで最初から開発する

さまざまな独自機能を盛り込みたい場合や大規模なECサイトを開発する場合、フルスクラッチを検討しましょう。フルスクラッチは既存のソフトウェアやシステムを利用せず、一から独自開発する手法です。

自由度が高くオリジナルのECサイトを構築できる半面、開発にかかる時間やコストが大きいのがデメリットといえます。フルスクラッチを検討しているのであれば、十分な資金と開発時間を確保できるか考えましょう。

ECサイトにはさまざまなタイプがあるため、自社が扱う商品やターゲットとする顧客の種類、事業規模に応じて適したサイトを開発する必要があります。自社に向いている開発・運用手法がわからず困っているのであれば、ここで紹介する3つのポイントを総合的に考慮して選びましょう。

販売する商品の種類と販売形態に合わせる

自社が扱う商品の種類とターゲットとする顧客層を考えましょう。例えば、日常生活で使用する消耗品を販売するBtoCのECサイトであれば、幅広いユーザーが顧客となり販売数も多くなると予想されます。

一方、BtoEのECサイトは顧客が社員に限られるため、規模は大きくなりません。ダウンロードソフトウェアを販売する場合、専用サーバーを用意する必要があります。

上記のように、商品の種類や販売方法、ターゲット、規模によって適したECサイトのスタイルを選ぶことが大切です。

ECサイトにかけられる予算を考える

開発にかけられる予算を考えることも大切です。ECサイトの開発手法にどれを選ぶかによって、必要なコストが異なります。

一般的な傾向として、ECモールへの出店やASPの利用には多額の予算は必要としません。一方、パッケージソフトウェアやクラウドECを利用する場合、数百万円以上の予算が必要なケースがほとんどです。

フルスクラッチで一から開発すると、数千万円以上かかる場合もあります。自社が確保している予算でどの方法を採用できるか、早い段階で確認しましょう。

事業規模や知名度に合わせる

事業規模や自社の知名度・ブランド力に応じて、どのようなECサイトを運営するか考える必要があります。事業規模が小さければ、比較的集客しやすいECモールに出店して徐々に知名度を高めましょう。

事業規模が大きくブランディングに成功している場合、自社サイトとしてブランドイメージに合ったECサイトを開発するのがおすすめです。ECモールへの出店と組み合わせる方法もあります。

ECサイトはオープンしたら終わりではありません。オープン後は売上を拡大するためにさまざまな施策が求められます。売上アップに繋がる要素の一例は以下のとおりです。

• オウンドメディアを運営して集客し、ECサイトに流入させる
• Web広告やSNS広告を出稿する
• 商品ページでユーザーが必要とする情報を過不足なく提供する
• ユーザーにレビューを投稿してもらう
• レコメンド機能を活用してまとめ買いを促す

どのようなマーケティング施策が効果的かは商品によって異なります。アクセスログや販売記録のデータを分析し、適切な施策を考案しましょう。

これからオンラインで物販ビジネスを始めるのであれば、集客力のある楽天市場への出店がおすすめです。ここでは、楽天市場を利用する3つのメリットを紹介します。事業規模や取り扱う商品の種類を問わず多くのECサイトに向いているため、ぜひご検討ください。

1億以上の楽天ID数が存在していて集客力に強みがある

楽天は、1億以上の楽天ID数を発行していて、2023年の年間国内EC流通総額は6.0兆円です。それだけ多くのユーザーが利用していることを意味し、出店することで多数のユーザーに店舗や商品の存在をアピールできるのが魅力といえます。

楽天市場で集客に取り組めば、自店舗や商品のファンが増えることも期待できるため、特に集客面を課題に感じている方におすすめです。

売上アップに繋がるさまざまな施策を実施している

楽天市場では「楽天スーパーSALE」や「お買い物マラソン」といった販促活動に役立つキャンペーンやセールを多く実施しています。さらなる売上アップを目指すのであれば、ぜひ楽天市場のさまざまな施策をご活用ください。

キャンペーンやセールの時期には多くのユーザーが楽天市場で買い物をするため、時期に合わせて販促活動に取り組むことで、売上を大幅に拡大できる可能性があります。

ECコンサルタントが出店と売上アップをサポート

出店準備期間はもちろん、出店後も最短で売上アップを目指せるよう、それぞれのステージに合わせて、専任の担当がつくことも楽天市場に出店する大きな魅力といえます。オープン後は専任のECコンサルタントから売上を拡大するためのサポートを受けられるため、集客や運営に不安を感じている方にもおすすめです。

楽天市場では売上アップに繋がる施策として、さまざまなノウハウを提供する「楽天大学」という講座もご用意しています。ECサイト運営に必要な知識を習得しつつ売上アップを目指したい方も、ぜひ楽天市場への出店をご検討ください。

ECサイトは取り扱う商品の種類やターゲットとする顧客層、開発方法といった要素に応じてさまざまな種類に分けられます。新たにオンライン物販に参入したいなら、自社の状況に応じて適切なECサイトを開設して運営することが大切です。

できるだけコストをかけずにECサイトをオープンしたい方や集客面で課題を感じている方は、ぜひ楽天市場への出店をご検討ください。楽天市場はユーザー数が多く、セールやキャンペーンを頻繁に実施しているため、集客面に強みがあるのがメリットです。