知ることが第一の防災！南海トラフ地震を知らないと、命を守れない。

地震、豪雨、津波、洪水など自然災害が多く、日頃から「もしも」に備えることが求められる日本。特に、2024年8月の南海トラフ地震臨時情報を受け、防災意識が高まった方が多いのではないでしょうか。 しかし、「南海トラフ地震はいつ来るのか？」「南海トラフ地震にはどんな被害やリスクがあるのか？」「防災グッズとして本当に必要なものは何か？」など疑問が多く、防災対策を十分にとっている方は少ないのではないでしょうか？ この記事では、政府のデータを元に南海トラフ大地震の危険性についてまとめています。南海トラフ地震についての知ることは、防災対策の質を高めるために重要です。 南海トラフ地震について、【最大震度7】【想定津波高最大30m超】【想定津波到達時間最短2分】【防災対策推進地域エリアの広さ】のような特徴を知っていくほどに、防災への備えの必要性が見えてきます。 この記事を通して、南海トラフ地震の脅威について知っていただき、災害という過酷な状況を生き延びるための防災グッズ選びの手助けとなれば幸いです。

"南海トラフ地震とは、駿河湾から日向灘沖にかけてのプレート境界を震源地として、100年から150年間隔で繰り返し発生してきた大規模な地震。 前回の発生から80年近く経ち、太平洋近辺で震度4から6弱の地震が立て続けに起こるなど、南海トラフ地震の発生が不安視されている。 政府の中央防災会議によれば、南海トラフ沿いの大規模地震(M8からM9クラス)は、「平常時」においても今後30年以内に発生する確率が70から80%と切迫性の高い状況だという。 南海トラフ地震が発生した場合、死者は32万人を超え、経済被害も220兆円を超えると想定しています。" 引用：「加藤剛敏、2024年7月1日発行、"防災グッズ完全ガイド[2024]完全保存版"、4頁」 引用文と画像3から分かる通り、日本では南海トラフ付近で繰り返し大規模な地震が定期的に発生しています。 1946年に発生した昭和南海地震から79年経っている2025年現在では、30年以内に南海トラフ地震が発生する確率が70〜80%と切迫性が高まっています。 さらに、【最大震度7】【想定津波高最大30m超】【想定津波到達時間最短2分】のようにM8からM9クラスの非常にエネルギーの大きな地震が想定されており、被害が甚大であることも特徴です。 このような最悪の状況を想定した防災グッズを備えて、いつでも避難できる体制を日頃から準備しておくことが大切です。 まずは、南海トラフ地震について理解を深め、その状況のためにはどんなものを用意する必要があるのかを考えましょう。

大規模な被害が出た東日本大震災ですが、南海トラフ地震はより甚大な被害が予想されます。 東日本大震災では、内閣府によると死者・行方不明者が約1.8万名、全壊した住家被害が約13万棟と公表されており、大きな被害を及ぼしました。(※1) しかし、南海トラフ巨大地震による被害は、それを大きく上回る、死者・行方不明者が32.3万名【約17倍】、全壊した住家被害が238.6万棟【約18倍】になると想定されています。(※2) また、内閣府によると、南海トラフ地震による震度6以上と予想される地域は、九州から関東にかけての広い範囲に及びます。 震度面積は、東日本大震災と比較すると、震度7で【約96倍】、6強で【約11倍】、6弱で【約4倍】と予想されています。(※3) これらのデータから、東日本大震災と比較して、より規模の大きな甚大な被害を被る地震であることが分かります。

南海トラフ地震では、日本列島の広い範囲で震度6弱～7クラスの地震が発生すると想定されています。そこで、震度別の揺れの状況を確認しましょう。(※4) ■震度6弱 【人の体感・行動】 立っていることが困難になる。 【屋内の状況】 固定していない家具の大半が移動し、倒れるものもある。ドアが開かなくなることがある。 【屋外の状況】 壁のタイルや窓ガラスが破損、落下することがある。 【建物(住宅)の状況】 耐震性が低い木造建物は、瓦が落下したり、建物が傾いたりすることがある。倒れるものもある。耐震性の低い鉄筋コンクリート造の建物では、壁、梁(はり)、柱などの部材に、ひび割れ・亀裂が多くなる。 【地盤・斜面等の状況】 地割れが生じることがある。がけ崩れや地すべりが発生することがある。 ■震度6強 【人の体感・行動】 這わないと動くことができない。飛ばされることもある。 【屋内の状況】 固定していない家具のほとんどが移動し、倒れるものが多くなる。 【屋外の状況】 壁のタイルや窓ガラスが破損、落下する建物が多くなる。補強されていないブロック塀のほとんどが崩れる。 【建物(住宅)の状況】 耐震性の低い木造建物は、壁などに大きなひび割れ・亀裂が入るものが多くなる。耐震性の低い鉄筋コンクリート造の建物では、倒れるものがある。 【地盤・斜面等の状況】 大きな地割れが生じることがある。がけ崩れが多発し、大規模な地すべりや山体の崩壊が発生することがある。 ■震度7 【人の体感・行動】 這わないと動くことができない。飛ばされることもある。 【屋内の状況】 固定していない家具のほとんどが移動したり倒れたりし、飛ぶこともある｡ 【屋外の状況】 壁のタイルや窓ガラスが破損､落下する建物がさらに多くなる。補強されているブロック塀も破損するものがある。 【建物(住宅)の状況】 耐震性の高い木造建物でも、まれに傾くことがある。耐震性の低い鉄筋コンクリート造の建物では、倒れるものが多くなる。 【地盤・斜面等の状況】 大きな地割れが生じることがある。がけ崩れが多発し、大規模な地すべりや山体の崩壊が発生することがある。 先述のように、震度6弱～7クラスの地震は、地割れにより物流が途絶えることが予想され、救援物資がすぐに届かない可能性を考慮すると、備蓄や防災グッズの備えは重要になってきます。

「NHK防災 津波“すぐ逃げて”！波との違い＆危険な高さ」の記事内で、津波の状況をより理解しやすくなる津波の力を測る実験装置の実験について記載されておりましたので、ご紹介します。 津波の力を測る実験装置の中で、画像のように高さ32cmの波を起こした場合、被験者は足下をすくわれて倒れていました。この実験から、1mでは間違いなく流されてしまうことが分かり、1mの津波であっても、侮ることができないと分かります。 最大津波高が34mと予想される南海トラフ地震の危険性が見えてくるのではないでしょうか。

内閣府により、2012年8月に南海トラフ地震による市町村ごとの津波高と到達時間が公表されました。最大津波高は高知県黒潮町で34m、最短津波到達時間は和歌山県串本町で2分と想定されております。(※5) このように、南海トラフ地震は、地震による土砂崩れや建物の倒壊に加え、津波による危険性が極めて高い地震といえます。 内閣府の防災情報のページによると、東日本大震災での最大津波高は、宮城県女川漁港で14.8mであると確認されています。(※6) その2倍以上の高さである34mの津波が高知県黒潮町で発生すると想定されています。(※5) このデータから津波による人的被害と建物被害が甚大である可能性が伺えます。 また、総務省消防丁によると、東日本大震災の際には、地震発生から8分後に岩手県大船渡市に第一波が観測されました。そして、地震発生からさらに29分後には、3.2m以上の津波が観測されています。(※7) 南海トラフ地震の場合は、和歌山県串本町に2分で津波が到達すると想定されています。(※5) こういった想定を受けて、各市町村のHPでは、津波が発生した場合には、危険から逃れた後に、浸水想定区域外の広域避難場所や一時避難場所へ避難、津波避難ビルや水害時避難ビルへの避難、自宅内での安全確保(マンションの3階以上)といった避難行動を促しています。(※8) 日頃から各市町村ごとの避難場所を把握しておくことは、津波から命を守るためにとても重要です。 それに加え、災害時すぐに避難できるよう防災リュックや防災グッズの備えは必須と言えます。

先述の南海トラフ地震が引き起こす地震と津波による被害想定を最小限に抑えるために、内閣府により南海トラフ地震防災対策推進地域が指定されています。 指定基準は、「①震度6弱以上の地域」「②津波高3m以上で海岸堤防が低い地域」「③防災体制の確保、過去の被災履歴への配慮」です。 2014年3月28日時点では、以下の通り1都2府26県707市町村が指定されています。(※9) ■関東地方 茨城県、千葉県、東京都、神奈川県 ■中部地方 山梨県、長野県、岐阜県、静岡県(全域) ■近畿地方 愛知県(全域)、三重県(全域)、滋賀県(全域)、京都府、大阪府、兵庫県、奈良県(全域)、和歌山県(全域) ■中国地方 岡山県、広島県、山口県 ■四国地方 徳島県(全域)、香川県(全域)、愛媛県(全域)、高知県(全域) ■九州地方 福岡県、熊本県、大分県、宮崎県(全域)、鹿児島県、沖縄県 推進地域に全域が指定されている県が多く、南海トラフ巨大地震で想定されている被害の大きさや被害地域の範囲の広さが分かります。 このような広い範囲で震度6弱以上の地震が起きるということは、どれだけ甚大な被害が生じるのか計り知れません。 特に該当地域にお住まいの方は、被害を最小限に抑えるために日頃から災害に備えていきましょう。

以下地域は、内閣府により南海トラフ地震防災対策推進地域が指定されていません。 ■北海道地方 北海道 ■東北地方 青森県、岩手県、山形県、宮城県、福島県 ■関東地方 群馬県、栃木県 ■中部地方 新潟県、富山県、石川県、福井県 ■中国地方 島根県、鳥取県 ■九州地方 佐賀県、長崎県 しかしながら、南海トラフ地震以外にも「日本海溝・千島海溝周辺海溝型地震」「中国圏・近畿直下型地震」「首都直下型地震」「相模トラフ沿いの海溝型地震」といった地震の発生が予測されています。(※10) このように南海トラフ地震防災対策推進地域以外でも日本列島に住んでいる以上は、常に地震への備えが必要な状態であると言えます。 また、南海トラフ地震により物流機能がストップしてしまった場合は、全国的に物資不足が起こることを想定して、食料や水の備蓄など防災の備えをする必要があります。

大規模な地震した際には、以下のようなリスクが発生します。 ・津波 ・家屋崩壊 ・ライフラインの停止 ・交通網の麻痺 ・物資不足 ・火山噴火 ・避難生活 家屋崩壊なども大きな注意点ではありますが、ライフラインの停止や物資不足による生活環境への影響も大きいです。 南海トラフの場合、内閣府によると以下のような事態が想定されています。(※11) 【南海トラフ地震で想定されるライフラインへの影響】 ■電力 約2,410万軒～約2,710万軒が停電。 ■上水道 約2,570万人～約3,440万人が断水。 ■下水道 約2,860万人～約3,210万人が利用困難。 ■都市ガス 約55万戸～約180万戸の供給が停止。 次に、東日本大震災後のライフライン復旧までにかかった過去の例を見てみましょう。(※12) 【東日本大震災でのライフラインへ復旧までの期間】 ■電力 約466万戸が停電(東北電力管内)。 3日後に約80% 約3ヶ月後に復旧完了 ■水道 約257万戸が断水。 1週間で約57% 約6か月半で復旧完了 ■ガス 約20万戸の供給が停止(都市ガス・LPガス)。 約2ヶ月で復旧完了 これらのデータから特に電気・水道・ガスが使えなくなった場合の備えは重要であることが分かります。 日本赤十字社では、非常時の持ち出し品・備蓄品チェックリストにて必要なアイテムがリストアップされています。 このような信頼できる団体が公表しているリストを参考に、まずは最低限の準備からはじめてみてはいかがでしょうか。 南海トラフ地震について知ることで、皆様がより実用的な防災の備えを実現できますと幸いです。 UPIでは、電気・ガス・水道といったライフラインが絶たれたときに助けになる道具を取り扱っています。 アウトドアライフ企業として創業2010年以来培ってきた知見と実践を活かした防災アイテムにより、南海トラフ地震のような自然の驚異と対峙し、その先の未来をできる限り前向きに迎えられるお手伝いができますと幸いです。

出典 ※1：内閣府 災害時の避難に関する専門調査会 津波防災に関するワーキンググループ 第２回会合 東日本大震災の被害の概要 ※2：防災関係パネル展、南海トラフ巨大地震に「備える」、4－05、国土交通省 中部地方整備局 ※3：南海トラフ巨大地震対策検討ワーキンググループ 第６回会合 南海トラフ地震への対応における課題 ※4：気象庁震度階級関連解説表 ※5：内閣府 南海トラフの巨大地震に関する津波高、浸水域、被害想定の公表について ※6：内閣府 防災情報のページ 広報・啓発活動 > 広報誌「ぼうさい」 平成23年度 広報誌「ぼうさい」-防災情報のページ 特集 東日本大震災 ※7：大船渡市 第一部 東日本大震災について ※8：大阪市 災害時の避難場所、避難所について ページ番号：12054 ※9：内閣府防災情報 南海トラフ地震防災対策推進地域の指定 ※10：内閣府 地震災害 想定される大規模地震 ※11：内閣府 南海トラフ巨大地震の被害想定について（第二次報告） ※12：経済産業省「3.11の地震により東北電力で発生した広域停電の概要」(H23.9)、厚生労働省「東日本大震災水道被害状況調査報告書」（平成24年12月）、経済産業省「東北地方（被災地）のLPガス等の供給確保」「東北・関東地方の都市月等の復旧」（平成23年5月）より農林水産省作成 ※画像1：NHK 南海トラフ巨大地震 連続する「半割れ」とは？ ※画像2：南海トラフ巨大地震の被害想定について(内閣府制作統括官、2019年6月) ※画像3：NHK 1からわかる！南海トラフ巨大地震(1)死者は最悪32万人?!いったいなぜ? ※画像4：防災関係パネル展、南海トラフ巨大地震に「備える」、4-06、国土交通省 中部地方整備局 ※画像5：茨木県 東日本大震災写真一覧(鹿嶋市) ※画像6：NHK防災 津波"すぐ逃げて"！波との違い&危険な高さ ※画像7：女川町 東日本大震災、大津波が女川を襲う2 ※画像8：情報発表時に防災対応をとるべきエリア([内閣府防災ホームページ]より) ※画像9：内閣府 想定される大規模地震 ※画像10：日本赤十字社 非常時の持ち出し品・備蓄品チェックリスト