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● 当店へのご質問は 必ず商品ページの
「商品についての問い合わせ」 より行ってください。●
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| インフォメーション |
はじめまして。
ドラッグ キューキュー
店長の 鈴木 俊信 です。
(登録販売者・出庫責任者)
ご注文時は返信のメールの注意書きを最後までお読みください。
どうぞ、よろしくお願いいたします。
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| 医薬品、健康食品、サプリメントの通販ならドラッグ キューキューへ。
疲れ、肩こりに効く栄養剤や膝・腰痛対策の委託品など各種取り扱い中。 |
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| インフォメーション |
お支払いについて
お支払いはクレジットカード ・銀行振込・郵便振替・代金引換・コンビニ後払い・現金書留がご利用いただけます。
※クレジットカードのセキュリティはSSLというシステムを利用しております。カード番号は 暗号化されて安全に送信されますので、どうぞご安心ください。
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配送について
配送は佐川急便・クロネコヤマト・ゆうパックでお届けいたします。
ご注文確認（前払いの場合はご入金確認）後２営業日以内の発送をこころがけておりますが、万が一ご出荷が遅れる場合はメールでご連絡致します。
また、時間指定もうけたまわります。
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営業時間帯
ネットでのご注文は２４時間うけつけております。
お電話でのお問合せは下記の時間帯にお願いします。
平日 １０：００〜２１：００
土 １０：００〜２１：００
※日曜日はお休みをいただきます。
メールの返信は翌営業日となりますので、ご了承ください。 |
プライバシーについて
お客様からいただいた個人情報は商品の発送とご連絡以外には一切使用致しません。
当社が責任をもって安全に蓄積・保管し、第三者に譲渡・提供することはございません。 |
店舗の管理及び運営に関する事項 |
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１．許可区分の別 店舗販売業
２．販売業者の氏名又は名称 ドラッグ キューキュー
店舗開設者の名称 鈴木 俊信
京都市指令保医医第 ２２４８号 令和 ４年１２月１日
許可番号 第３００５５号
発行年月日 令和 ５年１月１日
有効期限 令和１０年１２月３１日
３．店舗の管理者 兼通信販売に従事者 鈴木俊信
４．販売従事登録番号 京都府
鈴木 俊信 26-09-00285
担当業務 店舗管理、相談、販売店舗管理、相談、販売、発送
鈴木 豊子 26-09-00286
担当業務 相談、販売店舗管理、相談、販売、発送
上記2名で応対しています。
５．取り扱う一般医薬品の区分
指定2類、第2類、第3類医薬品 （要指導医薬品及び第１類医薬品 は取り扱いございません。)
店頭とインタネット販売とも区分は同じです。
６．当該店舗に勤務する者の名札等による区分に関する説明
上記の通り 2名とも登録販売者の名札をつけています。（他に従業員は居りません)
７．営業時間 平日 ９：００〜２０：００
日曜日 休業
時間外は メール等でご連絡ください。
８．専門家が相談応需を受ける時間および連絡先の情報 相談及び緊急時の連絡先
電話番号 ０７５−３２２−００６９ へご連絡
９.インターネットでの注文受付時間 注文は24時間365日承っています
特定販売変更届 １）届出年月日 平成26年6月13日
２）届出先 京都市
メールアドレス dr-qq99@nike.eonet.ne.jp
医薬品販売店舗（実店舗）の写真 下記のヘルプ内に掲載
実店舗の外観写真 左サイトに掲載
実店舗の内部 左サイトに掲載
一般用医薬品の販売サイト上の表示の解説
・指定第2類医薬品は商品名に【第(2)類医薬品】と表示します。
・第2類医薬品は商品名に【第2類医薬品】と表示します。
・第3類医薬品は商品名に【第3類医薬品】と表示します。 |
| 一般用医薬品の販売に関する制度についての事項 |
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●要指導医薬品、第１類医薬品、第２類医薬品、第３類医薬品の定義並びにこれらに関する解説
要指導医薬品 次のイからニまでに掲げる医薬品（専ら動物のために使用されることが目的とされているものを除く。）のうち、
その効能、効果において人体に対する作用が著しくないものであって、薬剤師その他の医薬関係者から提供された情報に基づく
需要者の選択により使用されることが目的とされているものであり、かつ、その適正な使用のために薬剤師の対面による
情報の提供及び薬学的知見に基づく指導が行われることが必要なものとして厚生労働大臣が薬事・食品衛生審議会の意見を聴いて
指定するもの。
イ その製造販売の承認の申請に際して医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律
（以下法と記載する）第14条第8項第1号に該当するとされた医薬品であって、当該申請に係る承認を受けてから厚生労働省令で
定める期間を経過しないもの。
ロ その製造販売の承認の申請に際してイに掲げる医薬品と有効成分、分量、用法、用量、効能効果等が同一性を有すると認められた
医薬品であって、当該申請に係る承認を受けてから厚生労働省令で定める期間を経過しないもの。
ハ 法第44条第1項に規定する毒薬。
ニ 法第44条第2項に規定する劇薬。
第1類医薬品 その副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品のうちその使用に関し特に注意が必要なもの。
厚生労働大臣が指定するもの及びその製造販売の承認の申請に関して法第14条第８項第１号に該当するとされた医薬品であって当該申請にかかわる承認を受けてから
厚生労働大臣で定める期間を経過しないもの。（特にリスクの高い医薬品）
第2類医薬品 その副作用等により日常生活に支障を来す程度の健康被害が生ずるおそれがある医薬品（第1類医薬品を除く）であって厚生労働大臣が指定するもの。
その中でも、相互作用や患者背景等の条件によって、健康被害のリスクが高まるものや、依存性・習慣性のある成分などは「指定第２類医薬品」として区別しています。
第3類医薬品 第１類医薬品及び第２類医薬品以外の一般用医薬品。 比較的リスクが低く、日常生活に支障を来す程度ではないが、身体の変調不調が起こるおそれがある医薬品。
●医薬品の表示に関する解説
一般用医薬品の直接の容器又は直接の被包には、そのリスク区分ごとに、「要指導医薬品」「第１類医薬品」「第２類医薬品」「第３類医薬品」の
文字を記載し、枠で囲みます。指定第２類医薬品については、２の文字を○（丸枠）又は□（四角枠）で囲んでいます。
ただし、直接の容器又は直接の被包の記載が外から見えない場合は、外部の容器又は外部の被包にも併せて記載します。
当サイト内においては、すべての医薬品名の前に【第2類医薬品】、【第(2)類医薬品】、【第3類医薬品】
を付しリスク区分を表示します。(要指導医薬品の販売は法令上ネットでは行えないため該当品はございません。
また，当店では第1類医薬品取扱えないため該当品はございません。）
●医薬品の情報提供及び指導に関する解説
各医薬品のリスクに応じて、情報提供の義務に差があります。また、対応する専門家も下記のように異なってきます。
登録販売者とは、都道府県の試験に合格した一般用医薬品の販売を担う専門家です。
医薬品のリスク分類 質問がなくても行う情報提供 相談があった場合の応答 対応する専門家
要指導医薬品 義務（書面で） 義務 薬剤師
第１類医薬品 義務（書面で） 義務 薬剤師
第２類医薬品 努める 義務 薬剤師又は登録販売者
第3類医薬品 努める 義務 薬剤師又は登録販売者
●医薬品の陳列方法 について
要指導医薬品及び第１類医薬品 カウンター内のお客様の手の届かない場所に陳列します。
第２類医薬品、第３類医薬品 それらが混在しないように陳列します。
指定第２類医薬品 薬局等構造設備規則に規定する「情報提供を行うための設備」から７メートル以内の 範囲に他のリスク区分の
医薬品と区別して陳列します。
●指定第2類医薬品の販売サイト上の表示に関する解説および禁忌の確認・専門家への相談を促す表示
当サイトでは、指定第二類医薬品については商品名の前に【第(2)類医薬品】を付しリスク区分表示を行います。
また、すべての指定第二類医薬品について、禁忌事項の確認を促すための表示、注意喚起を行っています。
特に小児、高齢者他、商品ページ内または注意喚起を促すページ内の禁忌事項に該当する場合は、
重篤な副作用が発生する恐れがあるため、薬剤師または登録販売者までご相談ください。
●医薬品による健康被害の救済に関する制度の解説
〔医薬品被害救済制度〕 医薬品を適正に使用したにもかかわらず副作用により、入院治療程度の疾病や障害等の健康被害を受けた方の
救済を図るため、医療費、医療手当、障害年金などの給付を行う制度です。
救済の認定基準や手続きについては、下記にお問い合わせください。
独立行政法人医薬品医療機器総合機構 救済制度相談窓口 電話 ０１２０-１４９-９３１（９：００〜１７：００）
救済制度相談窓口 メール kyufu@pmda.go.jp
●個人情報の適正な取扱いを確保するための措置
販売記録等の個人情報については、「個人情報の保護に関する法律」及び「医療・介護関係事業者における
個人情報の適切な取扱いのためのガイドライン」に従い、適切に取り扱います。
●医薬品の使用期限
基本的に使用期限が１年以上ある医薬品を販売し、それより短いものは明記します。
● 苦情相談窓口
ドラッグ キューキュー 電話：075-322-0069
京都市医務衛生課 電話：075-222-3430
また、その陳列棚にも表記をしています。医薬品による健康被害の救済に関する制度の解説
〔医薬品被害救済制度〕
医薬品を適正に使用したにもかかわらず副作用により、入院治療程度の疾病や障害等の健康被害を受けた方の救済を図るため、
医療費、医療手当、障害年金などの給付を行う制度です。
救済の認定基準や手続きについては下記にお問い合わせください。
独立行政法人医薬品医療機器総合機構 救済制度相談窓口 0120-149-931
9:00〜17:00（月〜金 祝日年末年始除く）
苦情相談窓口 075-322-0069
受付時間 8:00 〜20:00 （日曜日を除く）
購入時に お尋ね事項等ございましたら 下記まで御連絡下さい。
電話 075-322-0069
担当 鈴木 俊信
店舗所在地
京都市南区吉祥院宮ノ西町 ３番地１２
カスタマーサービスの電話番号: 075-322-0069
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